不採択の連鎖を断ち切る

学術出版業界が「ゴールド・オープンアクセス」へと移行する中、依然として購読モデル時代の時代遅れな指標が用いられ続けている。この状況を改善するためには、現在の断片的なシステムを改め、単一の予算と明確な評価基準に基づく統一的な調達の枠組みを導入すべきである。

November 15, 2026

不採択の連鎖を断ち切る――学術出版の評価と競争を問い直す

原題:Rejecting the Rejection Cycle 

著者Peter Roth

Aka Ltd. Independent Academic Publishing, Grosspeteranlage 29, 4052 Basel, Schweiz;peter.roth@aka.swiss

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要旨

学術出版は今、大きな転換期を迎えている。しかし、その制度的な仕組みや研究評価の基準、学術出版に関する資金配分のあり方には、依然として購読型出版の時代の考え方が色濃く残っている。

本稿では、ゴールド・オープンアクセス(Gold Open Access)への移行は、単なるビジネスモデルの変更ではなく、学術出版市場の競争のルールそのものを変えるものであると論じる。ポーカーからチェスへの移行を比喩として、論文へのアクセスが制限され、出版費用も見えにくい従来の購読型出版システムと、研究成果や編集プロセス、出版費用の透明性を高めることができる仕組みとを対比する。

この移行に伴うさまざまな問題として、論文を発表し続けなければ研究者として生き残れないという圧力、繰り返される論文の不採択と査読、学術誌によって異なる編集方針、さらには学術誌の「質」を評価する基準そのものが曖昧であることなどを考察する。

厳格な採択基準を設ける学術誌には固有の役割がある一方、学術誌の大多数を占める一般的な学術誌については、異なる尺度によってその価値を評価する必要がある。その基準として、論文へのアクセスのしやすさ、透明性、出版までの速さ、主要学術データベースへの収載状況、研究者にとっての有用性などが挙げられる。

こうした考察を踏まえ、ゴールド・オープンアクセスと購読型出版を、同一市場で競争する出版モデルとして扱うことを提案する。図書館、研究助成機関、研究機関は、双方のモデルを共通の出版予算の枠組みで捉え、価格、データベースへの収載状況、査読のあり方、著作権の保持、二次利用の権利、編集サービスなど、透明性のある基準に基づいて評価すべきである。

このような仕組みによって、競争が促進され、透明性が高まり、最終的には学術情報の流通にかかる総費用の削減につながる可能性がある。

キーワード:

学術出版、ゴールド・オープンアクセス、購読型出版、査読、研究評価、出版費用、大学図書館、学術情報流通

分野:

社会科学 ― 図書館情報学

「近頃は学術誌があまりにも多すぎる……。不採択となる論文が少なすぎる……。何もかもが『論文を発表し続けなければ、研究者として生き残れない(Publish or Perish)』という風潮に支配されている……。今や論文の発表実績が、研究者個人のキャリアだけでなく、研究機関全体の評価まで左右している……。誰もが『質』を口にするが、その意味を明確に定義できる人はいない……。市場の重要な部分は、少数の大手企業に支配されている……。政策立案者はオープンアクセスの重要性を唱えるものの、それが具体的な施策には十分に反映されていない……。学術出版の世界は、矛盾する指針や分類、時代遅れの手続きが複雑に絡み合い、もはや全体像が見えない……。そして何より、誰にとっても費用がかかりすぎる!」

学術出版の世界で、いったい何が起きているのだろうか。

学術出版市場は、オープンアクセス(Open Access:OA)の登場により生じた大変革を、いまだ十分に消化しきれていない。オープンアクセスという新しい出版モデルは、長年にわたって確立されてきた市場の仕組みを根本から揺るがした。研究機関、図書館、出版社、研究者は、何十年もの間、従来の出版モデルを前提として、それぞれの活動のあり方を築いてきたのである。

科学研究の成果は誰もが自由に読めるべきだ、という理念のもとに生まれたオープンアクセスは、論文掲載料(Article Processing Charge:APC)という、従来とはまったく異なる出版費用の負担方式を提示した。

これは、論文の査読、編集、そして誰もがアクセスできる形での出版というサービスの対価を、著者が出版社に対して支払う仕組みである。

その登場は、まさに巨人ゴリアテに立ち向かうダビデのように、従来の購読型出版モデルへの挑戦だった。

しかし、登場から30年を経た今、このダビデは巨大な存在へと成長した一方、購読型学術出版というゴリアテも依然として健在である。

現在、研究者には性格の大きく異なる二つの出版方法が存在し、研究機関にとっても、研究成果の発表を支える二つの異なる仕組みが併存している。

核となる主張は、オープンアクセスが優れていて購読型出版が劣っている、ということではない。学術出版をめぐる経済的な仕組みや情報のあり方は変化したにもかかわらず、研究者の行動を方向づける仕組み、評価制度、予算配分には、依然として購読型出版の時代の考え方が残っている、という点にある。

オープンアクセスと購読型出版を同一の競争市場の中に置き、共通の評価基準によって比較し、全体の費用を把握できるようになれば、学術出版の仕組みは、より透明で効率的なものとなり、費用も削減できる可能性がある。それは、すべての関係者にとって利益となるはずである。

ポーカーからチェスへ

購読型出版からオープンアクセスへの移行は、ポーカーからチェスへとゲームが変わることに例えられる。

ここで重要なのは、チェスがポーカーよりも優れているということではない。両者では、プレイヤーが利用できる情報のあり方が根本的に異なるのである。

ポーカーでは、各プレイヤーの手札という重要な情報が隠されており、経験に基づいて相手の手札を推測することが、勝負を左右する重要な要素となる。一方、チェスでは、盤上のすべての駒の配置が見えており、プレイヤーはその配置や動かし方を考えながら勝利を目指す。

この比喩を学術出版に当てはめると、競争のあり方が変わったにもかかわらず、参加者が従来のルールに従って行動し続ければ、認識のずれが生じることは避けられない。

学術出版の世界で変化への適応が難しい理由の一つは、ここにあると考えられる。

オープンアクセスがもたらしたのは、単に出版費用の支払い方法の変更ではない。研究成果へのアクセス、価格の透明性、二次利用、出版までの速さ、情報公開、編集方針などについて、長年にわたり形成されてきた考え方そのものを大きく変えたのである。

しかし、学術誌を評価し、予算を交渉し、政策立案者に助言する多くの機関は、今なお従来の出版環境を前提とした考え方に基づいて行動している。

「Publish or Perish」を生み出す評価制度の課題

研究者は、「論文を発表し続けなければ、研究者として生き残れない(Publish or Perish)」という圧力にさらされていると、しばしば指摘される。では、この圧力はどこから生まれるのだろうか。

その責任を出版社に求めるのは容易だが、実際には、研究者を取り巻く学術研究の評価制度そのものに大きな要因がある。

論文の発表実績、学術誌の評価指標、インパクトファクター、CiteScore、Q1・Q2などのランキングや関連指標は、研究者を評価する際の共通の尺度となっている。これらは研究者のキャリアや昇進、研究資金の配分、さらには研究機関全体の評価にも影響を及ぼしている。

こうした評価の仕組みは、世界的に研究活動が拡大するにつれ、より多くの研究者に影響を与えるようになっている。特に新興国では、研究機関の多くが同じ「Publish or Perish」の考え方を取り入れており、研究者に対する論文発表の圧力が強まっている。

しかし、研究機関の数が増えようとも、画期的な研究成果を際限なく生み出し、発表し続けることはできない。そのため、求められる業績目標を達成するために、研究者はさまざまな工夫を迫られることになる。

例えば、かつては一本の充実した論文にまとめられていた研究成果を、二本、三本の論文に分割して発表するケースがある。研究機関が定める評価期間内に、より多くの論文を発表することが研究者にとって有利になるためである。このような手法は、「サラミ・スライシング(salami slicing)」と呼ばれることがある。

ここで注目すべきなのは、Times Higher Education(THE)世界大学ランキングの評価対象となるためには、大学は過去5年間に1,000件を超える対象出版物を発表し、さらに各年100件を超える対象出版物を発表している必要があるという点である。ここで重要なのは出版物の数であり、インパクトファクターではない。

また、採択基準の厳しい学術誌への投稿から始まり、不採択となった論文が別の学術誌へと次々に投稿される、いわゆる「カスケード型」の投稿過程も広く見られる。その背景には、学術誌の編集者が求める高い水準と、必ずしも明確に定義されていない「質」の基準がある。

この過程では、投稿先となる多くの学術誌、とりわけ購読型の学術誌にも、多大な編集・査読業務が発生する。研究機関から求められる業績目標を避けられない著者には、さらなる負担や心理的な圧力がかかり、査読者にも必要以上の負担が生じる。

こうした評価制度のもとでは、研究者が迅速な編集・査読対応を求めるのも無理はない。一定の期間内に研究成果を示すことが義務づけられている場合、論文の投稿から出版までに12か月を要することは、単に不便というだけでは済まされない。

研究者のキャリアや研究助成金の申請、さらには研究計画の継続にまで悪影響を及ぼしかねないからである。

ところが、ここには一つの逆説がある。学術誌は膨大な数の論文を不採択にしているにもかかわらず、その多くは最終的に別の学術誌で出版されているのである。

ある学術誌で不採択となった論文が、査読を最初から何度もやり直した末に、別の学術誌で採択されることもある。

場合によっては、同じ出版社グループ内の別の学術誌で採択されることさえある。

査読もポーカーからチェスへ

査読は学術出版に不可欠なものである。しかし、修正を求める回数が増えるほど査読の価値も高まるかのように考えるべきではない。

査読者が、それぞれの学術誌の目的や対象分野に沿って論文を評価し、修正すべき問題点を指摘することは、本来の役割である。しかし、その要求が行き過ぎると、投稿された研究の評価という目的から離れ、事実上、著者に別の研究を行うよう求めることになりかねない。

研究が急速に進展する今日、そうした対応が常に最も有益なものなのか、検討する必要がある。

論文の内容から科学的に妥当な結論を導き出せないのであれば、何か月もかかる追加実験を求めるのではなく、その結論自体を支持できないと判断することもあり得る。

一方、予備的な観察結果や限定的な研究成果であっても、得られた結果が正確で、十分な透明性が確保されているならば、学術的な知見として公表する価値がある場合もある。こうした判断については、学術誌ごとに異なる編集方針があっても差し支えない。

研究者が、所属機関から求められる業績目標を達成するために、必ずしも高い新規性を備えているわけではない一般的な研究論文を発表しようとする場合、その論文は、採択されるまで学術誌から学術誌へと投稿を繰り返す、先に述べた長期にわたる「カスケード型」の投稿過程に入る可能性がある。

多様な編集方針の正当性

学術出版の世界では、学術誌の役割は、特に優れた研究成果を広く伝えることにあると考えられがちである。採択基準が極めて厳しい一部の学術誌については、その考え方にも十分な合理性がある。掲載する論文を厳選することを重視する学術誌が、研究の新規性や時宜性、あるいはその分野における重要性について、高い水準を求めるのは当然である。こうした役割を担う学術誌は、科学の発展に貢献している。

しかし、すべての学術誌がそのモデルを模倣することには無理がある。どの学術誌も、それぞれの分野で最も新規性が高く、最も重要な研究成果だけを掲載できるわけではない。

学術出版市場の大部分を占める一般的な学術誌には、科学的に妥当で、関連性があり、有用な研究成果を、効率的かつ透明性の高い方法で公表するという、異なる編集方針が求められる。たとえ、その研究が当該分野のあり方を根本から変えるようなものでなくても、この考え方は変わらない。

例えば、すでに他の研究者によって検討されている課題について、科学的に妥当な研究論文が投稿された場合を考えてみよう。

十分な研究資金が得られない環境にいる著者は、購読契約が必要な学術文献へのアクセスが限られ、その課題について過去に発表された研究成果を十分に把握できていない可能性がある。

購読の壁は、単に論文を読める人の数を制限するだけではない。研究者が自ら研究を始める前に、既存の研究についてどこまで把握できるかという点にも影響を及ぼす。

それでも、その論文には、研究対象となる集団や環境、研究手法、観察結果などに、これまでとは異なる重要な視点が含まれているかもしれない。

採択基準の厳しい学術誌が、新規性の不足を理由にその論文を不採択とすることには合理的な根拠がある。一方、科学的妥当性を重視する学術誌が、同じ論文を掲載することもまた、合理的な編集判断といえる。

オープンアクセスは、後者の出版モデルの価値をさらに高めることができる。出版された研究成果を、購読契約による制限なく、世界中の誰もが読むことができるためである。

また、オープンアクセスで公表された研究成果は、システマティックレビュー、メタアナリシス、テキストマイニング、さらには近年利用が拡大しているAIを活用した研究ツールにも利用しやすくなる。

再びチェスの比喩に戻れば、すべての情報が盤上に見えているということである。

異なる出版モデルと比較の偏り

ゴールド・オープンアクセスは、査読を経た論文を出版社のウェブサイト上で誰もが無料で閲覧できるようにする出版モデルである。このモデルに対しては、論文が採択されることで出版社が論文掲載料(APC)を得るため、収益を増やそうとして、より多くの論文を掲載する傾向が生じるという批判がしばしば寄せられる。

純粋に経済的な観点から見れば、この指摘は正しい。とはいえ、他の学術出版モデルについても、その収益構造が出版社の行動にどのような影響を与えているのか、同じ視点から検証する必要がある。

購読型出版社にも、購読料収入の維持、学術誌のセット販売、大規模契約の締結など、収益構造に由来するさまざまな事情がある。また、直接的な競争がないことから、研究機関が対価を支払い続ける出版商品を維持しようとする傾向もある。転換契約(Transformative Agreements)には、こうした仕組みのいくつかが組み合わされている。では、それぞれの費用について考えてみよう。

2026年8月、Matthiasらは、2019年から2025年までの14の出版社における世界全体の論文掲載料(APC)支出を推計したプレプリントを公開した。その推計額は150億8,000万米ドル(約2兆3,900億円)に上る。

ただし、これはあくまで推計値であり、監査によって確認された世界全体の支出額ではない。また、この研究自体も現時点では査読を経た正式な出版物ではなく、プレプリントの段階にある。したがって、この金額を確定的な数値として扱うものではない。

この事例は、もう一つの重要な問題を示している。オープンアクセスでは、APCの公表価格と論文掲載数をもとに費用を算出できるため、その支出規模が容易に公の議論の対象となる。

一方、購読型出版について同様の計算を行うことは、はるかに難しい。研究機関ごとに異なる契約価格、複数誌をまとめた購読契約、割引、転換契約、さらには非公開または標準化されていない契約条件などが存在するため、両者を同じ条件で比較できる世界全体の費用を推計することは困難である。

それでも、同程度の規模を持つ大手出版社について、定価をもとに購読費用を概算すると、その金額はAPC支出の推計額である約150億米ドルを大きく上回る可能性がある。実際、500億米ドル(約7兆9,200億円)を超える規模に達することも考えられる。

ここで重要なのは、一方の出版モデルが安価で、他方が高額であると証明することではない。

むしろ問うべきなのは、なぜ一方のモデルの費用は、明確に公表された単価をもとに日常的に議論される一方で、もう一方の費用は公開情報から全体像を把握することさえ難しいのか、という点である。

ここでも、ポーカーとチェスの違いが浮かび上がる。

APCは金額が公開されているからこそ、批判や検証の対象となりやすい。一方、個別に交渉された購読契約は、第三者にとって、その内容を分析することも難しい。

オープンアクセスの透明性が、競争上の不利な要因となってはならない。現状では、まさにそのような事態が生じているのである。

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注: 日本円への換算には、2026年11月6日時点の為替レート(1米ドル=158.465円)を使用した。

円換算額は概算であり、原文には含まれない。

オープンアクセス:研究者主導の取り組み

ここで、オープンアクセスの歴史的な背景にも目を向けておきたい。

オープンアクセスの普及を推進してきたのは、必ずしも出版社ではなく、むしろ研究者たちであった。現在、オープンアクセスの分野で中心的な役割を担う組織の中には、研究者自身が設立に関わったものも複数存在する。

オープンアクセスは、科学研究の成果をより広く共有し、学術情報の流通を開かれたものにしようという研究者たちの理念から生まれた。この歴史的な背景を踏まえれば、ゴールド・オープンアクセスが、主として論文掲載料(APC)を徴収するための商業的な仕組みとして考案されたかのような見方は、必ずしも適切とはいえない。

一方、著者にも読者にも費用を請求せずに研究論文を公開する「ダイヤモンド・オープンアクセス」は、出版費用の問題を考えるうえで、もう一つの重要な視点を提供している。

著者に費用を請求しないからといって、出版そのものに費用がかからないわけではない。編集業務の管理、技術基盤、メタデータの整備、長期保存、規則や基準への対応、制作工程、研究倫理、論文の検索・発見のしやすさ、長期的な運営基盤などには、引き続き資金が必要である。

つまり、費用の請求先を著者以外に移しただけで、専門的な学術出版の運営が無償で成り立つわけではない。

ダイヤモンド・オープンアクセスは、研究機関からの補助金、図書館による会員制の支援、学術分野でのクラウドファンディング、研究助成金、さらにはボランティアによる労働など、さまざまな方法によって支えられている。

ただし、この仕組みには、先に述べたポーカー型の仕組みに近づく側面もある。また、資金調達の難しさが、編集上の判断に偏りを生じさせる可能性にも留意する必要がある。

学術誌の「質」を定義し直す

「質」は、学術出版の世界で最も頻繁に使われる言葉の一つでありながら、その意味が明確に定義されているとは言い難い。

一般に「質」とは、測定可能な基準を満たしていること、期待に応えていること、他と比較して優れていること、あるいは特定の目的に適していることなど、さまざまな意味を持つ。こうした考え方は、学術誌にもそのまま当てはまる。

研究方法の科学的妥当性、編集プロセス、査読の水準、透明性、再現可能性、アクセスのしやすさ、出版までの速さ、学術データベースへの収載状況、被引用実績、著者へのサービス、費用対効果など、いずれも学術誌の「質」を評価する要素となり得る。しかし、これらはそれぞれ異なる性質のものである。

この違いを認識することが重要である。なぜなら、「質」という言葉が、評価の対象を明確にしないまま使われることが多いからだ。

「この学術誌は質が高い」「あの出版社の質は低い」「不採択率が高いことは質の高さを意味する」といった言い方は、一見すると客観的な評価のように聞こえる。しかし、実際には何を基準に判断しているのかが明示されていない場合が多い。

そこで、学術誌の「質」を考えるうえで、あえて従来とは異なるいくつかの例を挙げてみたい。

例えば、年間1,000本の論文を掲載し、インパクトファクターが3.0である、主要データベースに収載されたゴールド・オープンアクセス誌を考えてみよう。

この学術誌は、年間1,000組の著者グループに、研究業績として数えられる新たな論文を発表する機会を提供している。世界中の多くの研究者にとって、こうした発表実績は、キャリアの維持や研究成果の証明、研究計画の継続を支えるものとなる。その有用性もまた、「質」を構成する一つの側面なのである。

また、透明性の高い厳格な査読プロセスを維持しながら、投稿から出版までを5~6週間で完了できる学術誌は、所属機関から成果発表の厳しい期限を求められている若手研究者にとって、大きな価値を持つ。

この場合、出版までの速さも「質」の一側面である。ただし、それは掲載論文の科学的な質ではなく、出版社が提供するサービスの質を意味する。

もちろん、出版までの速さが論文自体の質を保証するわけではない。とはいえ、編集・査読に長い時間をかければ、必ず優れた研究成果が得られるというものでもない。

本当に問うべきなのは、何を、どのような目的で審査しているのかという点である。

一般的な研究論文に対して、最も厳格な評価基準を一律に適用することが、必ずしも合理的とは限らない。むしろ、データの正確性を精査するために、統計の専門家をより積極的に査読に参加させる方が有効ではないだろうか。

一方、不採択率が90%に達する学術誌は、非常に高い評価を得ているかもしれない。しかし、不採択率そのものを「質」の指標と考えるべきではない。

科学的に妥当な論文が、3回、4回と査読を最初から繰り返した末に、ようやく出版されることがある。しかも、最終的に採択するのが、最初に投稿した学術誌と同じ出版社の別の学術誌である場合さえある。

こうした過程では、最終的な研究成果の質が必ずしも向上するわけではないにもかかわらず、査読者の貴重な時間が費やされている。

掲載論文を厳しく選別することは、一部の権威ある学術誌にとっては合理的な方針である。しかし、それを学術出版市場全体が目指すべき編集方針とする必要はない。

以上を踏まえ、学術誌は大きく三つに分類できると考える。

第一は、特に新規性が高く、重要で、その分野に大きな影響を与える研究成果を選び出す役割を担う、採択基準が極めて厳しい少数の学術誌である。

第二は、学術誌全体の少なくとも80%を占める、一般的な学術誌である。これらの学術誌は、第一のグループと同じ編集方針を追い求めるのではなく、科学的に妥当で有用な研究成果を、効率的に公表するという役割に適した編集方針を確立すべきである。

第三は、編集・査読などの運営が著しく不十分であったり、誤解を招くような手法を用いたりしている学術誌である。このような学術誌に掲載され、学術誌による正式な評価を受けたかのような体裁を整えるよりも、透明性の高いプレプリントとして公開する方が望ましい場合もある。

第三者による学術誌の収載評価の意義

ここで、あえて明確にしておきたいことがある。

学術出版の世界には、主要な学術データベースへの収載にあたり、学術誌を評価する第三者機関が存在する。その評価基準は必ずしも完全ではなく、収載審査の仕組みそのものが公平かどうかについても、別途議論の余地がある。

しかし、こうした仕組みが現に存在し、研究機関はその評価を利用し、研究者はそれを自身のキャリア形成に役立て、学術誌もまた、収載要件を満たすために多大な努力を払っている。

主要な学術データベースの収載審査を通過したからといって、その学術誌に掲載されるすべての論文が優れていると保証されるわけではない。しかし、少なくとも、その学術誌が第三者によって定められた一定の基準を満たしていることは示されている。

したがって、出版までの期間が短いことや、掲載論文数が多いこと、あるいは従来の採択基準の厳しい購読型学術誌とは異なる編集方針を採用していることだけを理由に、その学術誌の「質が低い」と判断することには慎重であるべきだ。

主要データベースに収載された学術誌は、一定の基準を満たしており、共通の尺度で比較することができる。この点は、評価者の個人的な見解や出版モデルの違いにかかわらず、認められるべきである。

ここでも、ポーカーとチェスの違いが重要になる。

大手のゴールド・オープンアクセス出版社の多くは、編集・査読の手続き、出版までの期間、掲載料、各種方針などを公開しているため、外部からその内容を検証し、批判することが比較的容易である。

しかし、情報の透明性は、より適切な検証につながるべきであり、それ自体が質を低く評価する理由となってはならない。

公正な競争を妨げる要因

本稿における最も重要な経済的な主張は、実は極めて単純である。

従来、公的資金や研究機関の予算は、主として図書館が学術誌を購読するために配分されてきた。これにより、購読契約を結んだ図書館に所属する研究者は、対象となる学術誌を利用できる仕組みが構築されてきた。

その結果、購読型出版社は、図書館や大学・研究機関の共同購入組織にとって、長年にわたる主要な取引先となってきた。

一方、ゴールド・オープンアクセスの普及に伴い、論文掲載料(APC)の支出は、従来の図書館予算とは別の枠組みで増加してきた。研究者は、所属部局や学部、研究助成金、あるいは研究機関が別途設けた予算などから、出版費用を確保するようになったのである。

つまり、学術研究の成果を広く伝えるという同じ役割を担っている二つの出版モデルが、必ずしも同じ予算の中で競争できる仕組みにはなっていない。

購読契約や転換契約は、従来からの図書館の予算・契約制度の中で交渉される一方、ゴールド・オープンアクセスに特化した出版社は、その枠組みの外に置かれ、市場での競争から事実上排除される場合がある。

こうした状況は、本来は公共の利益に資するはずの制度が、結果として特定の商業事業者に有利に働くという、いわゆる「規制の虜(regulatory capture)」に近い構造とも捉えられる。

このような仕組みは公平性を欠いており、重要な新しい研究成果の共有や評価を妨げている可能性もある。

例えば、大手スーパーマーケットの仕入れ担当者が、ワインの仕入れ予算をフランス産の赤ワインだけに使うよう指示された場合を考えてみよう。フランス産ワインが長年にわたり最高級品の基準とされてきた、というのがその理由である。

しかし、イタリア、スペイン、スイスなどにも優れたワインは存在する。それにもかかわらず、こうしたワインを仕入れるには別の予算を用意しなければならず、それができなければ購入の対象から外されてしまう。

このような状況では、仕入れ担当者が、品質の高いワインの適正な市場価格を客観的に把握したとは言えない。仕入れの仕組みそのものが、フランス産ワインを市場での公正な競争から保護しているためである。

学術出版についても、同じように考える必要がある。

購読型出版、転換契約、ゴールド・オープンアクセス、その他の信頼できる出版モデルが、いずれも学術情報を流通させるサービスを提供しているのであれば、それらは共通の透明性の高い調達・評価の枠組みのもとで比較されるべきである。

これによって初めて、それぞれの長所と短所を適切に評価し、実質的な競争を可能にするとともに、公的資金の配分が妥当かどうかを客観的に判断できるようになる。

図書館、研究助成機関、国の政策決定者への提案

国の研究助成機関や研究機関の主要な意思決定者は、公的な学術出版予算の利用条件として、共通の比較・評価の枠組みを設けるべきである。ゴールド・オープンアクセスに特化した出版契約も、購読契約や転換契約と同様に、国や研究機関の出版予算の対象とする必要がある。

そのうえで、研究機関や図書館が複数の出版サービスを比較・評価するための、明確な基準を定めることが求められる。

比較の対象は、単に提示された価格だけにとどまらない。掲載論文1本当たりの費用、研究者1人当たりの費用、学術データベースへの収載状況、ダウンロード1件当たりの費用、査読方式、出版までの速さ、掲載料の免除制度、編集手続きの透明性、オープン査読、ライセンス条件、機械可読性(コンピューターによる情報の自動的な読み取り・処理のしやすさ)、長期保存、研究データや再現可能性に関する方針、著者が自身の研究成果に対して保持できる権利など、多様な項目を評価に含めることができる。

さらに重要なのは、こうした条件の違いを、費用評価に具体的に反映させることである。

例えば、著者に著作権の譲渡を求める出版社については、調達時の比較評価において、その条件を評価上の追加コストとして換算することが考えられる。また、正当な二次利用に際して追加の許諾や料金が必要となる場合にも、同様の調整を行うことができる。

一方、著者が著作権を保持できること、幅広い二次利用が認められること、査読過程が透明であること、主要な学術データベースに収載されていることなど、研究活動にとって価値のある条件は、出版サービスの評価を高める要素となる。

各項目をどの程度重視するかについては、出版社自身ではなく、研究助成機関、図書館、研究機関が透明性のある方法で決定すべきである。

こうした評価の仕組みが目指すのは、「質」という言葉を一つの数値に置き換えることではない。むしろ、支出した費用に見合う、どのようなサービスや便益が得られるのかを明確に示すことにある。

したがって、国の政策決定者が担うべき役割は、特定の出版社や学術誌を選定することではなく、まず公平な比較を可能にする制度の枠組みを整えることである。

図書館や研究機関は、引き続き専門的な判断に基づいて出版サービスを選定する。ただし、国の学術出版予算から資金を受ける場合には、信頼できるゴールド・オープンアクセスの出版サービスも比較対象に含め、共通の基準に基づいて評価することが求められる。

変化する情報環境がもたらす課題

学術出版が抱える問題は、この分野に携わる個々の関係者の発想力や専門性、あるいは善意の不足に起因するものではない。むしろ、長年にわたって形成されてきた制度や組織の仕組みが、変化に対応しきれていないことに原因がある。

意思決定は、省庁、研究助成機関、共同購入組織、図書館、大学、学部、そして個々の研究者に分散している。専門知識も、責任も、予算も、それぞれ異なる組織や立場に分かれている。

こうした状況では、制度を支える技術が大きく変化しても、従来の仕組みだけがそのまま残り続けることになる。

この機に、学術出版市場をこれまでとは異なる視点から捉え直す必要があろう。

重要なのは、オープンアクセスを擁護して購読型出版を否定することでも、その逆でもない。

問われるべきなのは、現在の市場構造が、学術出版の費用を負担する研究活動全体の利益に、今なお適切に応えているかどうかである。

結論:予算は一つ、市場は一つ、評価基準は透明に

学術出版をめぐる議論は、オープンアクセスか購読型出版か、不採択率の高さか低さか、権威か出版数か、質か量か、といった対立の構図で語られがちである。

しかし、こうした二者択一の議論は、より本質的で現実的な問いを見えにくくしている。すなわち、公的資金や研究機関の予算を投じるにあたり、どのような出版制度が幅広い研究者層にとって最も有益なのか、という問いである。

その答えを考えるうえで、三つの原則が出発点となる。

第一に、一つの予算。購読型出版、転換契約、ゴールド・オープンアクセスにかかる支出を、学術出版全体の共通予算の中で把握できるようにすることである。

第二に、一つの市場。信頼できる出版モデルが、従来の予算配分の仕組みによって保護されたり排除されたりすることなく、同じ予算をめぐって公平に競争できるようにすることである。

第三に、透明性のある評価基準。価格、アクセスのしやすさ、著作権などの権利、学術データベースへの収載状況、査読、編集サービス、出版までの速さ、二次利用、再現可能性、透明性などについて、明確な基準に基づいて比較・評価することである。

今後の学術出版市場においても、採択基準が極めて厳しい学術誌には、引き続き重要な役割がある。同様に、より幅広い研究成果を対象とし、科学的に妥当な研究論文を数多く掲載する学術誌にも、果たすべき役割がある。

問題なのは、異なる役割を持つ学術誌を単一の編集方針で評価しながら、その一方で、実質的な競争を妨げる予算配分の仕組みを維持していることである。

ゴールド・オープンアクセス出版社を図書館の年間予算の対象に含めることは、必ずしも追加的な費用負担を意味しない。

むしろ、出版サービスとしての価値よりも、従来からの慣行によって購読契約が維持されている出版社だけでなく、効率的で公正なオープンアクセス出版社も比較・選択の対象に含めることができるようになる。

学術出版の世界は、すでにポーカーからチェスへと移行している。

今こそ、その費用を負担し、出版モデルを評価する研究機関や関係機関も、新たなルールに沿って駒を動かすときである。

 

謝辞および生成AIの使用について

本稿の英語原稿の作成にあたり、著者は文章の校閲、構成の見直し、修正原稿の作成支援、および参考文献の確認補助にOpenAIのChatGPTを使用した。著者の主張、見解、結論の決定に生成AIは使用していない。AIの支援によって作成された内容は、すべて著者自身が確認・修正・検証しており、論考の内容については著者が全責任を負う。

また、日本語版の作成にあたっては、英語原稿の翻訳および日本語表現の推敲にChatGPTを使用した。翻訳者は、原文の趣旨との整合性および日本語としての明瞭さに留意しながら、訳文の確認・修正を行った。

Funding

This research received no external funding.

Data Availability Statement

No new data were created or analysed in this study. Data sharing is not applicable to this article.

Acknowledgments and Use of Generative AI

During the preparation of this manuscript, the author used OpenAI ChatGPT for language editing, restructuring, support in drafting revised passages, and assistance with reference checking. The tool was not used to determine the author's arguments, opinions, or conclusions. All AI-assisted output was reviewed, revised, and verified by the author, who takes full responsibility for the content of this publication.

Conflicts of Interest

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References

1. Times Higher Education (THE) World University Rankings 2026 methodology. https://www.timeshighereducation.com/sites/default/files/breaking_news_files/the_world_university_rankings_2026_methodology.pdf.

2. Matthias L, Schares E, Alperin JP, Butler L-A, Kuang S, Schonfelder N, Haustein S. Estimating global article processing charges paid to 14 publishers for open access between 2019 and 2025. arXiv:2608.16322. 2026. Preprint.

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執筆者
ピーター・ロス
ピーター・ロス
創設者兼最高経営責任者
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